老後資金の疑問はファイナンシャルプランナーが解決します
明るい未来のために
2021/05/15
今回は、ファイナンシャルプランナーに聞きたい、老後資金の疑問について解説しましょう。
【必要な老後資金の金額は?】
老後資金を蓄えるにあたって、「いくらくらい必要なの?」という疑問を抱く方は多いでしょう。結論からいうと、必要な金額に関しては、人によって異なります。
「老後資金は最低2,000万円必要」という定説を耳にしたことがある方もいるかもしれませんが、こちらはあくまで“夫65歳・妻60歳以上の夫婦のみの無職世帯”としてのシミュレーションです。よって、誰もが2,000万円以上の資金を蓄えなければいけないわけではありません。
ちなみに、人によって異なる老後資金を計算する際は、以下の式を用いることで、おおよその金額を弾き出すことができます。
・平均余命×年間生活費-年金
もし、より詳しく老後資金の金額を把握したいというのであれば、ファイナンシャルプランナーに情報を提供し、試算してもらいましょう。
【固定金利型】
変動金利型に対し、支払う利息が一切変動しないタイプの住宅ローンを“固定金利型”といいます。具体的にいうと、定められた期間内であれば、市場金利がどのように動こうとも金利は変わりません。もちろん、毎月の返済額も一定です。
なるべく金利の影響を受けたくないという方は、一度ファイナンシャルプランナーに相談し、固定金利型の住宅ローンについて、詳しく説明を受けた方が良いでしょう。
具体的には、固定金利型が向いている方の特徴や、メリット・デメリットなどについて詳しく聞くことをおすすめします。
【老後資金はどのように準備すべき?】
老後資金の準備方法として、“個人年金保険”や“養老年金保険”などが挙げられますが、低金利時代の現代において、これらの商品を選択することは得策とは言えません。なぜなら、老後資金という莫大な資金を貯蓄する方法としては、いささか心許ないからです。
よって、同じ年金保険でも、“変額年金保険”の方が低金利時代には向いていると言えるでしょう。変額年金保険とは、一時払いで払い込んだ保険料を、株式や債券等を投資対象とする特別勘定(ファンド)で運用し、運用成果に応じて将来受け取る年金額が増減する保険商品をいいます。
つまり、低金利の恩恵を受けることを考えるのであれば、ある程度リスクを負って高いリターンを実現できる方法の方が、現代には合っているということです。
ファイナンシャルプランナーの多くは、これらの保険商品にも精通しているため、気になることがあれば遠慮なく質問してみましょう。細かく質問すれば、適した準備方法とその理由についても、詳しく教えてもらえます。
【高齢でも老後資金は準備できる?】
20~30代の間、特に老後資金を貯蓄してこなかったという方は、60歳前後の高齢になってから、「今からでも準備できるのか?」と悩んでいることでしょう。
これくらいの年齢から、新たに保険に加入するのは少し難しいですが、他にも方法はもちろんあります。代表的な方法として挙げられるのは、“不動産売却”もしくは“不動産投資”です。
現在持ち家に居住している方は、売却することで大きな資産を捻出できるでしょう。ただし、自宅を売却する場合は住み替えが必要となり、引っ越し等の負担が生じるケースもあるため、“リバースモーゲージ”などのサービス活用がおすすめです。
そして、不動産投資に関しても同様に、高齢の方にとっては負担が大きくなる可能性があります。よって、“不動産投資信託”などのサービスを利用し、できる限り少ない負担で老後資金を調達することを考えましょう。
このように、各金融機関では、特徴的な金利タイプの住宅ローンが数々提供されています。
よって、ファイナンシャルプランナーに自身の希望を伝えることで、新たな選択肢を提案してもらえるかもしれません。
ファイナンシャルプランナーの中には、不動産全般のアドバイスを得意とするプロフェッショナルも数多く存在します。少しでも興味がある方は、一度無料相談に訪れても良いかもしれません。
【まとめ】
ここまで、よくある老後資金の疑問と、ファイナンシャルプランナーへの相談がもたらすメリットなどを解説してきました。いかがでしたでしょうか?「老後資金が足りない!」という状況になってから焦って対策を取っても、何かしらのデメリットやリスクは生まれる可能性が高いです。よって、まだ今後の人生において不透明な部分が多い20~30代のうちから、準備を開始しておきましょう。
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